Apple

    1: 田杉山脈 ★ 2020/02/02(日) 16:02:55 ID:CAP_USER.net
    アプリやWebサービスでの2要素認証(2段階認証)としては、携帯電話にSMSにより1回限りのワンタイムパスコード(OTP)を送る方式が主流の1つとなっています。

    これはパスワードと、本物のユーザーだけが知りうる別の要素(この場合はワンタイムパスコード)を組み合わせてセキュリティを堅牢にする仕組みですが、現状ではメッセージがさまざまな形式を取る可能性があり、アプリやWebサイトがそれらを検出して情報を自動的に抽出することが困難となっています。

    そうした2要素認証のワンタイムパスコードを含んだSMSメッセージにつき、アップルのWebkit(同社の標準ブラウザSafariの中核技術)エンジニアが標準化を提案していると報じられています。アップル側の提案は2つあり、1つはメッセージ自体にログインURLを追加することで、ワンタイムパスコードを含むSMSメッセージをWebサイトに関連付けることです。

    もう1つの提案は、SMSメッセージの形式を標準化して、Webブラウザやその他のアプリがワンタイムパスコード入りの着信SMSを識別してURLも認識し、さらにワンタイムパスコードも抽出して、Webサイトのログインフィールドに自動入力できるようにすること。

    これによりワンタイムパスコードの受信と入力のプロセスを自動化が実現できる、つまり「SMSメッセージが着信して問題が検出されなければ、直ちに自動ログインが行われる」わけです。それとともに人間がSMSメッセージを見る前に不正がないかどうかがチェックされるため、ユーザーが詐欺にひっかかって偽のフィッシングサイトにワンタイムパスコードを入力するリスクも排除できる仕組みです。

    アップル開発者がワンタイムパスコード用のSMSメッセージとして提案しているフォーマットは、具体的には次のようなものです。
    747723 is your WEBSITE authentication code.(747723はWebサイト認証コードです)
    @ website.com#747723


    最初の行は人間ユーザーを対象としており、SMSのワンタイムパスコードがどのWebサイトから送られてきたのかを判別できるようにするもの。2行目はWebブラウザやアプリによって処理され、ワンタイムパスコードを自動的に抽出して2要素ログイン操作を完了できるようにしています。

    そして不一致があって自動入力が失敗した場合、人間ユーザーはWebサイトの実際のURLを確認して、本来ログインしようとしているサイトと比較できます。それら2つが食い違っている場合は、フィッシングサイトだと警告され、ログインを中止できるという流れです。

    記事執筆時点では、Google Chromeのエンジニアはアップルの提案を受け入れているとのことです。ただしMozillaのFirefoxチームはまだ標準化に関して公式のフィードバックを提供していないと伝えられています。

    すでにiOS 12以降にはセキュリティコード(SMSパスコード)の自動入力が導入されており、今回の提案もその延長上にあると推測できます。実際に主要Webブラウザにこの新フォーマットを読み取る機能が実装されれば、ワンタイムパスコードサービスを提供する各企業にも採用が広がり、iPhoneやその他スマートフォンでの2要素認証がより迅速かつセキュアとなるのかもしれません。
    https://japanese.engadget.com/jp-2020-02-01-sms-google.html

    【アップルが「SMS認証」の標準化を提案。Googleはすでに受け入れ】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2020/02/14(金) 16:33:08.51 ID:CAP_USER.net
    「Apple Watch」のようなスマートウォッチは、手首に目をやればハンズフリーで通知や着信などの情報確認ができて便利だ。ただし、細かな操作をしたり、メッセージに返信したりするには、タッチパネルやボタン、ダイヤルなどを手で操作する必要があり、ハンズフリーのメリットが損なわれる。

     そこでAppleは、腕の傾きや、手を握るといった動作で操作可能な電子デバイスに関する技術を考案。この技術を米国特許商標庁(USPTO)へ出願したところ、米国時間2月11日に「INTERACTING WITH AN ELECTRONIC DEVICE THROUGH PHYSICAL MOVEMENT」(特許番号「US 10,558,278 B2」)として登録された。出願日は2018年3月27日、公開日は2019年1月17日(公開特許番号「US 2019/0018506 A1」)。

    この特許は、画面やボタンなどに触れず、傾かせて操作できる電子デバイスを実現するため、必要な技術を説明したもの。第1クレーム(請求項)では単に「electronic device(電子デバイス)」としているが、第2クレームで手首の回転に言及しているうえ、実施例では手首に装着するウェアラブルデバイスを使っているため、スマートウォッチへの適用が想定される。

     デバイスは情報表示用の画面と、傾きを検知するサンサーを備える。画面に表示されるマウスポインターのようなオブジェクトは、傾きに応じて動くよう制御される。この仕組みを利用することで、かかってきた電話を受けたり拒否したりするボタンの選択、といった操作が、腕を傾かせて実行可能となる。

     さらに、手首の血流パターンを計測することで、手を握っているか開いているか区別する仕組みを設けると、腕の傾きと組み合わせた操作も実現できる。

     なお、特許とは、技術的アイデアの権利保護を目的とした公的文書である。登録されて成立しても、実際の製品やサービスで利用されるとは限らない。さらに、アイデアの存在を公知の事実にする目的で出願され、登録に至らず公開止まりになるものも少なくない。
    https://japan.cnet.com/storage/2020/02/13/98a95c74d537b8960206e1cac60017fc/2020_02_13_sato_nobuhiko_010_image_02.jpg
    https://japan.cnet.com/article/35149352/

    【アップル、腕の傾きや手のグー、パーでスマートウォッチを制御する技術--特許取得】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2020/01/30(木) 08:50:04.51 ID:CAP_USER.net
     著名なAppleアナリストであるMing-Chi Kuo氏の最新予測によると、Appleが新しい「iPhone」、「iPad Pro」、「MacBook Pro」または「MacBook Air」(あるいはその両方)の新型モデルを2020年上半期にリリースする予定だという。またKuo氏の予測では、ハイエンドのBluetoothヘッドホン、より小型のワイヤレス充電マット、そしてかなり以前からうわさになっているウルトラワイドバンド(UWB)を利用したトラッキングタグもリリースされるとMacRumorsが伝えている。

     Kuo氏の予測は、うわさされるAppleの製品リリースに関する他の報道とほぼ一致している。そのうち、新しいiPhoneは「iPhone 8」に似た外観の低価格版で、4.7インチの液晶画面と「TouchID」ホームボタンを備えつつ、より高速な「A13」チップと3GBのRAMを搭載すると、Kuo氏は予測している。また、iPad Proの新型モデルは、AR(拡張現実)製品向けに3D認識をサポートするトリプルレンズカメラを背面に搭載し、Kuo氏によると、3月にも発表される見込みだという。

     いっぽう、MacBookについては、新モデルがリリースされるのが、MacBook Proなのか、MacBook Airなのか、あるいは両方なのかはKuo氏の予測メモでははっきりしていない。これに関し、米CNETを含む他の報道機関はこれまで、MacBook Proがリリースされると報じてきた。またBluetoothヘッドホンや充電マットについても、Kuo氏から新たな詳細情報は出ていない。
    2020年01月30日 08時00分
    https://japan.cnet.com/article/35148671/

    【アップル、2020年前半に低価格版「iPhone」や新型「iPad」「Macbook Pro」を投入か】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2020/01/16(Thu) 14:53:00 ID:CAP_USER.net
    AppleはAirPodsの販売台数に関する情報を公開していませんが、マーケティング企業のStrategy Analyticsが、近年成長をみせるワイヤレスイヤホン市場における販売台数データを公開しました。これによると、2019年のAirPodsの販売台数は約6000万台で、ワイヤレスイヤホン市場の総収入の70%超を占めるそうです。

    Strategy Analyticsの報告によると、Bluetoothで無線接続して使用するワイヤレスイヤホンの市場は拡大を続けており、総収入は前年度比で3倍に成長したとのこと。そして、その中でもひときわ成長著しいのがAppleのAirPodsです。AirPodsは前年度比で2倍の売上を達成したとみられており、その販売台数は約6000万台。以下は、2019年に販売されたワイヤレスイヤホンの台数比率を示した円グラフ。総販売台数の50%以上がAirPodsであることが一目でわかります。2位のSamsung製品であっても総販売台数の10%未満となっていることから、ワイヤレスイヤホン市場でいかにAppleが独占状態を築き上げつつあるかがわかります。
    https://i.gzn.jp/img/2020/01/16/apple-sold-nearly-60-million-airpods/tws-vendor-market-share-2019_m.png

    2019年度のワイヤレスイヤホン市場における、メーカーごとの収入比率を示したのが以下の円グラフ。AirPodsは総収入の71%を占めており、他社を圧倒しています。
    https://i.gzn.jp/img/2020/01/16/apple-sold-nearly-60-million-airpods/tws-revenues-2019_m.png

    Strategy Analyticsはワイヤレスイヤホン市場は2020年以降も拡大を続けるとみており、「2024年までに収入が1000億ドル(約11兆円)を突破する」と予測しています。中でもAppleは業界をけん引し続けるとみられており、Strategy Analyticsは「Appleが今後5年は支配的であり続けるでしょう」と記しています。
    2020年01月16日 14時00分
    https://gigazine.net/news/20200116-apple-sold-nearly-60-million-airpods/

    【Appleは2019年に約6000万台のAirPodsを販売、ワイヤレスイヤホン市場の総収入の70%超を占める】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/12(日) 21:00:28.44 ID:CAP_USER.net
    iPhoneはいざというときに緊急通報用電話番号や緊急連絡先に電話を掛けられますが、いつでも電波の圏内にあるとは限りません。山の奥深くや電波が微弱ないし届かない場所では、時として機能しない恐れもあります。

    アップルがそうした通信困難な場所での遭難時に、iPhoneを含むモバイルデバイスが緊急遭難ビーコンを発信しつつ、救援を待つためバッテリーを長持ちさせる特許を申請していることが明らかとなりました。米アップル関連情報サイトAppleInsiderは、アップルが「緊急時ビーコン送信手順の強化」なる特許を米特許商標庁(USPTO)に申請していることを報告しています。ここで対象とされたモバイル電子デバイスは「通常ユーザーが携帯するスマートフォンやタブレットの形を取る」とされ、iPhoneやiPadを含む可能性があります。

    さらに特許文書は「これらのデバイスは遠隔地にいるユーザーが携帯して、携帯電話サービスの圏外で緊急ビーコンをブロードキャストしたい場合があります」とした上で、PSPのような携帯ゲーム機からスマートグラス、Androidスマートフォンまで実装できる可能性を示唆するもの。すなわち自社デバイスに限らず世界標準規格を志向しており、同社はこれらの機器をUE(ユーザーの装備)と呼んでいます。

    ここでいう緊急ビーコンのブロードキャストとは、たとえばハイキング中にユーザーが遭難あるいは負傷した場合、現地にいる他のユーザーまたは基地局に通知できる機能です。具体的には、デバイスが基地局または無線アクセスポイントに繋がらない場合のオフライングリッド無線サービス(OGRS)という技術を意味しています

    OGRSとは、既存の通信網に頼らないサービスのこと。昨年8月にも、アップルがiPhone向けトランシーバー機能の開発を一時保留したと報じられたとき「モバイルネットワークやWi-Fiのない環境でも通信できる機能」「ワイヤレスキャリアがサービスを提供していない地域でも通信できる技術」が噂に上っていました。

    さて、緊急ビーコンを使う極限状況にもなれば、ユーザーがバッテリーを充電できない可能性も相当に高いはず。そのために特許には、緊急ブロードキャストが他のユーザーまたは基地局によって受信される前にバッテリー切れとならないよう、EPSM(Emergency Power Save Mode/緊急節電モード)も合わせて記載されています。

    このEPSMは、ユーザーが手動でオンにすることも、バッテリーが指定された量を下回ると自動的に有効になるよう事前に設定できるとのこと。どちらの場合でも、EPSMが有効になるとディスプレイの電源が切れます。画面表示はバッテリーを消耗する最大の要因の1つのため、妥当な措置といえます。

    電話やスマートフォンで助けを呼びたい状況ほど、山奥深くや人里離れた場所など基地局や商業施設から遠く、電波やWi-Fiが届きにくいもの。iPhoneに限らずこの方式が標準として広まれば、より多くの命が救われるかもしれません。
    https://japanese.engadget.com/jp-2020-01-11-iphone.html

    【アップル、遭難時にiPhoneから緊急ビーコンを発信する特許を申請】の続きを読む

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