2018年10月

    1: trick ★ 2018/10/22(月) 22:56:59.53 ID:CAP_USER.net
    IPv6が速いルーター、遅いルーター。環境によってその差は数倍! 「IPv6 High Speed」の実力は?【イニシャルB】 - INTERNET Watch
    https://internet.watch.impress.co.jp/docs/column/shimizu/1148890.html
    清水 理史2018年10月22日 06:00

     10月15日、NECプラットフォームズから、IPv6通信を高速化する「IPv6 High Speed」対応の新ファームウェアがリリースされた。これによって見えてきたのは、「v6プラス」や「transix」といったIPoE IPv6を利用したインターネット接続の通信速度が、ルーターの性能によって大きく変わるという事実だ。

     元々速かった製品、ファームウェアのアップデートで速くなる製品、未対応の製品があることを知らないと、せっかくの高速なインターネット接続環境を生かせないことになる。

    AtermWG2600HP3での速度テスト結果。右が出荷時ファーム(1.00)で左がIPv6 High Speed対応ファーム(2.00)。回線はフレッツ光ネクスト、プロバイダーはIIJmioの「FiberAccess/NF」。DS-Liteを採用したtransix環境下でのテストとなる
    https://internet.watch.impress.co.jp/img/iw/docs/1148/890/003_2600HP3_200_s.png

    (略)
    他社製品はどうなのか?
     しかしながら、ここでひとつ疑問が沸いてくる。

     「もともとが遅かっただけなのでは?」

     混雑したPPPoEの低速環境を体験してきた人々にとって、旧ファームの150Mbpsでも十分な速度で、それが800Mbpsにもなれば驚異的に思える。しかし、よくよく考えれば、1Gbpsのインターネット接続サービスの帯域をフルに使えるようになっただけとも言える。となると、「むしろ旧ファームの150Mbpsが遅すぎたのではないのか?」という疑問が生まれるのも自然だ。

     そこでポイントとなるのが、ウェブページでは「通常のIPv6通信と比較して大幅なスピードアップが期待できる」と記載されている部分のうち、IPv6 High Speedの“通常”という表現だ。

     仮に、この“通常”が世間一般に存在するWi-FiルーターのIPv6の実力(通信速度)を指しているのなら、既存ルーターのIPv6の速度も、ある程度で頭打ちになるはずだ。

     そこで、今回、とりあえず筆者宅にあった製品、各方面から借り受けた製品、急遽、近所の家電量販点で買ってきた製品、押し入れの奥にしまい込んであった製品(Edge Router ER-8)と、IPoE IPv6対応の製品をいくつか用意し、その速度をチェックしてみることにした。

    https://internet.watch.impress.co.jp/img/iw/docs/1148/890/006.png

     この数字を、もう少し詳しく見ていこう。

     まず、バッファローの「WXR-2533DHP」(DHP2ではない旧製品)だが、これは元々速かったと考えられる製品だ。筆者は、2018年9月12日に公開された最新ファームウェア「1.35」で試したが、700Mbps以上の速度で通信できた。

     公表されずに高速化の対応がなされていた可能性もなくはないが、過去のファームウェアの変更履歴を見ても、IPoEに関する速度の改善という項目は見つけられなかったため、IPoE IPv6に関するパフォーマンスは、おそらくここ数カ月で大きく変化していないと推測できる。個人的に周囲のユーザーの反応を見ても、元々速かったと考えるのが妥当だ。

    (略)

     現状、IPv6 High Speed相当の機能に対応していないWi-Fiルーターを使っている場合であっても、将来的なファームウェアのアップデートによって、同様の高速化機能が実装される可能性はある。現状、遅いと言っても、実効で150~300Mbpsの通信速度が実現できていれば実用上はさほど問題はないので、今使っている製品のまま、しばらく対応を待つのも1つの選択肢だろう。

    (全文はソース)

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    1: ムヒタ ★ 2018/10/22(月) 11:59:46.88 ID:CAP_USER.net
    NTTドコモは販売店「ドコモショップ」での手続きを予約制に切り替え、1~2時間が当たり前だった待ち時間でほぼゼロをめざす。政府は携帯料金の高さに加え販売店での手続き時間の長さも問題視しており、22日には総務省による有識者会議が始まった。消費者の不満解消と販売店の効率化を進めつつ、値下げ圧力をかわす狙いもありそうだ。

    「機種変更ですね。午後6~7時でお取りできます」。美容院のような案内とともに、店…
    2018/10/22 11:48
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36752040S8A021C1000000/

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/10/19(金) 19:57:12.15 ID:CAP_USER.net
     エイベックスは10月19日、ショートムービーアプリ「TikTok」と、日本の音楽レーベルやエンタテインメント会社として初めて包括的楽曲ライセンスで提携し、保有する楽曲約2万5000曲を開放すると発表した。

    同社では、近年短尺動画を投稿するプラットフォームが若年層を中心に全世界的に大流行し、日本でもそのムーブメントが起きていると説明。今回、全世界150カ国以上でリリースされ、音楽に合わせた動画をシェアできるTikTokに対し、保有する楽曲を約2万5000曲を開放した。

     これにより、日本のユーザーだけでなく、J-POPの人気が高い中華圏、韓国、インドネシアなどのアジア地域のユーザーも自由に楽曲を利用できる環境が生まれ、これまで以上に幅広いコンテンツの制作が可能になるとしている。

     同社は、音楽の楽しみ方が多様化する中、今後も環境の変化に柔軟に対応するとともに、今回の契約締結を機に、TikTokとより緊密かつ強固な連携を進め、日本を含むアジア地域において、音楽が持つコンテンツの可能性を追求するという。
    https://japan.cnet.com/article/35127283/

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    1: ムヒタ ★ 2018/10/21(日) 07:01:46.70 ID:CAP_USER.net
    Googleのモバイル向けOSであるAndroidの提供法が欧州連合競争法(独占禁止法)に違反していたとして、Googleに5700億円もの罰金が科せられました。これにより、GoogleはEU圏内ではGoogle PlayをはじめとするGoogle製アプリを標準搭載(プリインストール)する端末にライセンス料を課す方針であることを明かしていたのですが、新たに、端末1台あたり40ドル(約4500円)ものライセンス料を課す予定であることが判明しています。

    Googleが開発するモバイル向けOSのAndroidは、無料で使用可能なオープンソースのOSです。しかし、AndroidはGoogle製アプリが標準搭載されており、その提供方法がEUの独占禁止法に違反するとして、欧州委員会(EC)がGoogleに5700億円もの罰金を科しました。これを受け、GoogleはEU圏ではAndroidでもGoogle製アプリを標準搭載しなくても済む代わりに、Google製アプリを搭載する際はライセンス料を支払わなければならないようにする方針であることを明かしていました。ただし、Google Playのようなストアアプリをインストールしていない場合、他のサードパーティー製アプリをインストールするのが不便になるという欠点があるため、結局のところライセンス料は端末価格の上昇という形で消費者が負担することになると考えられています。

    そんなわけでEU圏では今後、Android製端末を製造するOEMが、端末にGoogle製アプリなしのAndroidを搭載するか、ライセンス料を支払ってこれまで通りGoogle製アプリがインストールされたAndroidを搭載するかの、いずれかを選択できるようになります。

    EU圏でOEMメーカーに課せられることとなるライセンス料について、Googleは正確には明かしていませんでしたが、海外ニュースメディアのThe Vergeが独自に入手した機密文書にある記述から「Android端末1台あたり40ドル(約4500円)程度になる」と報じています。なお、Android端末1台ごとに課せられるライセンス料は、国やデバイスの種類によって異なり、2019年2月1日以降にアクティベートされた端末に適用されるとのことです。

    OEMメーカーの支払うライセンス料は3種類に分けられており、最も多くの支払いを必要とされるのは「イギリス・スウェーデン・ドイツ・ノルウェー・オランド」の5カ国。これらの国々で画素密度500ppi以上の端末にGoogle製アプリを標準搭載する場合、40ドルのライセンス料を支払わなければいけなくなるとのこと。なお、画素密度が400~500ppiの端末に対しては20ドル(約2300円)、400ppi以下の場合は10ドル(約1100円)を支払う必要があります。また、最もライセンス料が安い国では、ローエンド端末1台あたりのライセンス料がわずか2.5ドル(約300円)で済むとのことです。

    スマートフォンの場合は上記のように画素密度に応じたライセンス料が課せられ、例えばSamsungのGalaxy S9の場合は画素密度が570ppiとなるので最も高額なライセンス料が課せられることとなります。スマートフォンの場合とは異なり、タブレットの場合は異なるライセンス料ルールが適用されることとなります。タブレットの場合、端末1台あたりのライセンス料の上限は20ドルとのこと。いくつかのメーカーがGoogleと個別にライセンス料について交渉する可能性があるとのことですが、情報に精通している人物によると、「ライセンス料が大きく変わる可能性は低い」とのことです。

    ただし、OEMメーカーがこのライセンス料を負担する必要はないかもしれないとThe Vergeは記しており、その理由はGoogleがChromeアプリをインストールするメーカーに対して、ライセンス料の一部もしくは全額をカバーするという別の契約を締結しているからとしています。ただし、Googleはこの契約についてコメントすることを拒否しています。

    また、GoogleはChromeアプリを標準搭載しているOEMメーカーに対して、ブラウザの検索収益を一部インセンティブとして支払う契約を結んでおり、同時にChromeアプリを標準搭載していないメーカーに対してはこのインセンティブを一切支払わないとも契約に記されてるとのことです。
    2018年10月20日 21時00分
    https://gigazine.net/news/20181020-google-charge-android-oems-40-dollar/

    【GoogleはGoogleアプリ標準搭載のAndroid端末1台につき4500円のライセンス料を課す見込み】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2018/10/19(金) 12:28:37.55 ID:CAP_USER.net
     OPPO Japanは、国内で販売する新機種として「Find X」を11月上旬以降に発売する。予約は10月19日から。大手家電量販店やAmazon.co.jpなどのオンラインストアのほか、MVNOではIIJmio、楽天モバイルで販売される。市場想定価格は11万1880円(税抜、以下同)。
    https://k-tai.watch.impress.co.jp/img/ktw/docs/1148/788/ofx_l.jpg

     Find Xは、上部からカメラが飛び出す構造を採用したSIMロックフリーのAndroidスマートフォン。カメラ部分は、使用しない場合は本体に収納できる構造となっており、ディスプレイ部分にはカメラを収めるノッチ(切り欠き)も存在しないデザインになっている。

     6.4インチのAMOLED(有機EL)ディスプレイを搭載。チップセットは、Snapdragon 845。メモリーは8GBで、ストレージは256GB。背面に2000万画素と1600万画素のデュアルカメラ、前面に2500万画素のカメラを搭載する。バッテリーは1700mAhのバッテリーを2つ搭載する。3D顔認証によるロック解除に対応。なお、FeliCaには対応しない。

     OSはAndroid 8.1ベースのColorOS 5.1。大きさは74.2×156.7×9.6mmで、重さは約186g。パッケージにはケース、ACアダプター、USBケーブル、イヤホン、Type-C to 3.5mm 音声変換ケーブルが付属し、保護フィルムが本体に貼り付け済みで出荷される。カラーは、ワインレッド、サイレントブルーが用意される。
    2018年10月19日 12:00
    https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1148788.html

    【OPPO、カメラが飛び出す「Find X」を11月上旬に発売】の続きを読む

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