2018年04月

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    1: ムヒタ ★ 2018/04/23(月) 11:02:35.37 ID:CAP_USER.net

    Appleが「コンポーネントの故障により内蔵バッテリーが膨張する場合がある」として、13インチMacBook Pro(Touch Bar非搭載モデル)のバッテリー交換プログラムを発表しました。

    問題が確認されているのは2016年10月から2017年10月までの間に製造された製品です。交換プログラムの対象となるかどうかは製品のシリアル番号で判断することが可能で、Appleのサポートページにシリアル番号を入力することで交換対象にあたるかどうかを確認することが可能。シリアル番号は、Appleメニュー→「このMacについて」から確認することができます。
    https://i.gzn.jp/img/2018/04/23/macbook-pro-battery-replacement/snap5623_m.png

    なお、対象になると思われる13インチMacBook Proのバッテリーをすでに有償で交換している場合は、全額返金対応が採られる場合があるのでAppleに問い合わせすればOK。また、今回のプログラムではTouch Barが搭載されている13インチMacBook Proや、13インチMacBook Proの旧モデルは対象になっていないとのこと。

    バッテリーの交換方法は、下記のいずれかから選ぶことができます。

    ・Apple正規サービスプロバイダ
    ・Apple Store直営店
    ・配送修理

    なお、交換手続きの際にはAppleにて実機検査を行い、このプログラムの対象かどうか、バッテリー以外は正常に機能しているかどうかの検証がおこなわれるので、「あらかじめご了承ください」とのこと。また、バッテリー交換には3~5日かかる場合があるとも記載されています。
    2018年04月23日 10時35分00秒
    https://gigazine.net/news/20180423-macbook-pro-battery-replacement/



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    1: ムヒタ ★ 2018/04/23(月) 09:42:37.57 ID:CAP_USER.net

    スマートフォンに押され、苦境続きだったカメラ業界が息を吹き返すかもしれない。ミラーレスカメラの好調で、低迷してきたデジタルカメラの出荷台数は2017年、7年ぶりに前年比でプラスに転じ、出荷額も5年ぶりに増加した。カメラ不況を吹き飛ばす“神風”の到来となるのか。各社ともミラーレスシフトを強め、反転攻勢ののろしを上げた。

    展示会の目玉に

    3月上旬、横浜市のパシフィコ横浜で開かれたカメラの展示会「CP+(シーピープラス)」。毎年7万人近くのカメラファンが訪れ、各社はこぞって力の入った展示を繰り広げる。このため、その年の業界のトレンドを映し出す鏡といえる。

    ミラーレスの新製品「X-H1」を同月発売したばかりの富士フイルムは前年比1.5倍の面積のブースを構え、X-H1を目玉展示に据えた。

    堅牢(けんろう)性を高めたボディーに、Xシリーズでは初となるボディー内手ぶれ補正機能を搭載した自慢のハイエンド(高級)機で、来場した大勢のファンの注目を集めた。

    富士フイルムが初のミラーレス「X-Pro1」を発売したのは12年。以降、ミラーレスをカメラ事業の中核に据えた。この6年の改良の積み重ねで処理速度も向上し、スポーツ撮影もミラーレスで全く問題ない。ミラーなどが存在しない分、小型軽量化を実現でき、画質的には一眼レフと遜色ない。

    「交換用レンズもさまざまなバリエーションの26本がそろい、ミラーレスの課題は完全に解消された」

    同社光学・電子映像事業部の飯田年久事業部長はこう語って胸を張る。

    そして、一眼レフを手がける理由はもはや存在せず、そればかりか「市場はミラーレスが一眼レフをひっくり返す。(近い将来)ゲームチェンジが間違いなく起きる」と語った。

    実際、ミラーレスの動きは力強い。カメラ映像機器工業会(CIPA)によると、国内メーカーの17年のデジカメ出荷台数は前年比3.3%増の2497万台。このうちミラーレスは29.2%増と大幅に伸び、400万台に乗せた。対照的に、一眼レフカメラの出荷台数は12年の約1620万台から17年の約759万台へ右肩下がりが続いている。
    2018.4.23 06:15
    https://www.sankeibiz.jp/business/news/180423/bsb1804230500001-n1.htm



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    1: ノチラ ★ 2018/04/07(土) 16:30:12.96 ID:CAP_USER.net

    Googleは4月2日(米国時間)、「Noodle on this: Machine learning that can identify ramen by shop」において、同社が提供している機械学習サービス「AutoML Vision」の活用事例として、ラーメンの画像からラーメン店を推測する取り組みを紹介した。
    https://news.mynavi.jp/article/20180405-611025/images/001.jpg

    この取り組みを行ったのはデータサイエンティストの土井賢治氏。首都圏近郊の計41軒の「ラーメン二郎」のラーメンの画像データを集めて学習を実施したとしている。記事では、ラーメン二郎のラーメンの写真48,000セットをコンパイルしてAutoML Visionにアップロードし、24時間の学習時間を経て、最終的に94.5%という精度が実現したことを報告している。

    機械学習は現在、最も注目されている技術の1つ。さまざまな分野で機械学習を使ってサービス提供や業務改善などに取り組まれているが、機械学習に詳しい技術者の供給が需要に追いついていない状況がある。AutoML Visionは機械学習に詳しくない技術者でもこうした技術が利用できることを目指し提供が開始されたサービスであり、Googleは今後もこうしたサービスをさらに提供するとしている。
    https://news.mynavi.jp/article/20180405-611025/



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    1: ノチラ ★ 2018/04/07(土) 16:24:04.75 ID:CAP_USER.net

    エンタープライズにおいてWindowsデバイスとMacを比較する場合、IT部門は全般的なコストとサポート条件、ユーザーエクスペリエンス、リモートアクセスセキュリティについて考慮しなければならない。

     2000年代初めまで、Macユーザーはマーケティング担当者とグラフィックデザイナーが中心だった。だが時の経過に伴い、主に使用する業務端末としてMacを利用するユーザーは多様化した。今ではMacユーザーがエンジニアや営業担当者や会計士ということも珍しくない。市場シェアの調査結果を公開しているStatcounter.comの統計によると、コンシューマーとエンタープライズユーザーを合わせたmacOSの世界市場シェアは、1月の時点でわずか12.8%だった。しかしその状況は変わるかもしれない。

     シェアの増加をもたらす4つの要因について紹介しよう。

    コスト削減が狙える
     エンタープライズでの初期投資コストは、例えばMicrosoftの「Surface Laptop」が999ドルからなのに対し、Appleの12型「MacBook」は2017年モデルで1299ドルからと、Macの方が高くつく。しかしMacの方が手作業によるアップデートの頻度が少ないため、従業員からの問い合わせも少なくなる。時間の経過に伴ってコストを削減できるだろう。加えて、IT部門が従業員に使いたい端末を選ばせれば、そうした従業員は自分の業務端末をもっと自分のものとして扱うようになり、ハードウェアの損失やダメージが減る可能性もある。General Electric、Walmart、Capital Oneなどの大規模IT部門では、従業員がMacも選べる制度を導入している。

    一貫性を保持できる
     Appleはクロスプラットフォームのユーザーエクスペリエンスに関して成功を収めてきた。ユーザーはクロスプラットフォーム(ここではモバイル端末とデスクトップ端末とする)を横断するアプリケーションとその機能の連携性を評価している。「Handoff」「Continuity」といったMacとiOSデバイスを連携させる機能を使えば、iPhoneにかかってきた電話をMacで取ったり、iPhoneで作成を始めた電子メールをMacで完成させたりすることもできる。

     他のAppleデバイスを持っているユーザーは、端末の選択肢を与えられれば喜んでApple製品を選ぶに違いない。

    リモートアクセスのセキュリティも悪くない
    以下ソース
    http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1804/05/news03.html



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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2018/04/19(木) 12:40:49.09 ID:CAP_USER.net

     ソフトバンクは19日、ワイモバイルブランドで提供しているPHSサービスのほぼすべてのプランを、20年7月末に終了すると発表した。95年にサービスを開始し、最盛期の97年には700万契約を超えたPHSが、その役割を終えようとしている。

     ガスの検針やエレベーターの管理など機器の保守・管理向けに提供している「テレメタリングサービス向け料金プラン」を除いた、すべてのプランを終了する。20年7月末以降、契約者はサービスを利用できなくなる。PHSの契約数は17年12月末時点で278万9000件残っているという。

     ソフトバンクは、通話を目的とした「ケータイプラン」などの新規受付と契約変更を、18年3月末に停止している。テレメタリングサービス向け料金プランについても、19年3月末に新規受付を停止する。

    PHS向け料金プランの終了について|安心してご利用いただくために
    https://www.ymobile.jp/support/relief/nwinfo/phs/

    2018/4/19 12:26
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO29570720Z10C18A4X30000/



    【ソフトバンク、PHSサービスを20年7月末に終了、機器向けは継続】の続きを読む

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