2017年02月

    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/20(月) 13:55:32.06 ID:CAP_USER.net

    https://japan.cnet.com/article/35096843/

     The Wall Street Journal(WSJ)による米国時間2月17日の報道によると、サムスンは、
    2017年の主力スマートフォン向けバッテリを調達する現行のサプライヤー陣に、よく知られた名前を追加するという。それはソニーだ。
     ソニーは、サムスンの「Galaxy S8」に搭載されるリチウムイオンバッテリを供給する3番目の企業になると、
    WSJはこの件に詳しい情報筋の話として伝えた。ソニーへの発注は、
    他のサプライヤー2社(Samsung SDIとAmperex Technology)への発注と比べて小規模なものになると報じられている。

     厳密に言うとソニーはモバイル市場でサムスンのライバルだが、複数のスマートフォンメーカーに
    高品質の部品を供給している。特によく知られたケースとして、ソニーはAppleが「iPhone」に採用したカメラ技術の
    一部を提供しており、このカメラは高い評価を受けている。



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/18(土) 19:45:36.69 ID:CAP_USER.net

    http://gigazine.net/news/20170218-app-store-32-bit-ban/

    2017年内にもリリースされるとみられる次期iOS「iOS 11」からは、旧来の32ビット環境で作られた
    アプリケーションが動作できなくなることが確実視されています。これによりiOSアプリの登場から続いてきた
    32ビット版アプリの時代は終焉を迎え、数々の名作とされるアプリが姿を消す危機に瀕しています。
    Appleでは2013年9月に初の64ビットアーキテクチャプロセッサを採用したiPhone 5sをリリース。
    その後、2015年2月以降にApp Storeで提供されるアプリに対しては64ビット版をデフォルトでサポートすることを必須としていました。
    これらの施策から、Appleは段階的に完全64ビット環境へと移行していく姿勢を示していることが確実視されていました。

    そしてその姿勢がさらに明確になっています。開発者向けに提供されているiOS 10の最新ベータ版では、
    32ビットアーキテクチャのアプリを起動すると、以下のように「このアプリは将来のバージョンのiOSでは動作しません。
    このアプリの開発者は、アプリの互換性を改善するためにアップデートする必要があります」というメッセージが表示されるようになったとのこと。

    ちなみに、iOS 10.2.1の端末で32ビット版アプリを起動すると、「"(アプリ名)"によりiPhoneの動作が遅くなる場合があります 
    開発元によるAppのご完成か以前のアップデートが必要です」というメッセージが表示されます。
    これはつまり、iOS 11からは32ビット版アプリへの対応が打ち切られる可能性が極めて高くなったことを示しています。
    それでは、果たしてどのぐらいのアプリが32ビット版のまま放置されているのかが気になるところですが、
    それを効果的に統計をとるのは非常に困難な状況です。そこでヒントになってくるのが、「64ビット版への移行が促され始めたタイミング」と
    いうことになるとのこと。64ビットアーキテクチャに対応したiPhone 5sが登場したのが2013年9月で、
    Appleがデベロッパーに対して64ビットへの移行を具体的に強制し始めたのが2015年2月。ということは、
    この間に開発されたままアップデートされていないアプリは、64ビット版への移行が行われていないであろう、と考えることができます。
    アナリティクス企業のSensor Towerによるレポートでは、2016年9月現在、App Storeで公開されてアクティブ状態にある
    約210万アプリのうち、およそ51%にあたる約108万アプリは1年以上・2年未満の間アップデートされていないことが判明しています。
    さらに1年間以上アップデートされていないアプリを全てカウントすると全体の95%にものぼるという結果が判明しています。
    なお、その後App Storeからは4万7000アプリが削除されているとのこと。
    これらアップデートされていないアプリの中には、Mashableが選ぶ過去全てのiPhoneアプリから選ぶベスト100に含まれる、
    iPhoneでオカリナが演奏できるOcarina(日本未提供)や、端末を振るとスターウォーズのライトセイバー気分が味わえるGreat Lightsaberなどの
    アプリが含まれており、このまま対策が取られないと人気を集めたアプリが軒並み消滅してしまうことに。

    また、海外で人気の高い釣りアプリRidiculous Fishingや計算ゲームHundreds、以下のムービーのようにパチンコの要領で玉を落として
    ドットを消して行くPeggle Classicなどのゲームも影響を受けざるを得ないとのこと。

    このように多くのアプリが消滅の危機に瀕しているわけですが、事態の解消には大きな壁が立ちはだかっているとのこと。
    アプリの提供を継続するためには、Appleが方針を展開しない限りは64ビット版へと改修する必要があります。
    しかし、これらのアプリが1年以上もアップデートされていないという状況は、アプリベンダーが他のアプリにリソースを費やしてしまっているということに
    他なりません。さらに、古いアプリともなると以前ほどの収益性を見込むことができないというのも悪影響に拍車をかける要因となります。
    つまり、開発者にとっては、収益が見込める最新版の64ビット版アプリの開発にリソースを割くことのほうが、
    古くてコストを回収できるかどうかもわからない32ビットアプリにリソースを割くということよりも優先されるという事態となっているというわけです。



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/18(土) 17:57:10.91 ID:CAP_USER.net

    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170215-00010000-nkogyo-ind

    ロボで万引防止・児童教育
     コミュニケーションロボットメーカー各社は、法人利用の促進を狙い機能拡充を進める。
    ソフトバンクは「ペッパー」の法人向けに、観光コンシェルジュや万引防止などを追加した。
    ユカイ工学(東京都新宿区)は「ボッコ」を児童の理系教育に活用する。「オハナス」などを扱うタカラトミーもロボットの
    法人利用を積極化。家電操作や人工知能(AI)の利用も見据えた研究開発を進める。

     ソフトバンクはペッパーのアプリを増やす。プリンターと連動し、多言語対応を生かして観光客に宿や観光地を紹介。
    地図を印刷して場所も教える。万引防止はペッパーのカメラを生かす。自動で来客の顔を常習犯のデータと照合。
    一致すると管理者に通知する。呼び込みや告知をしながら別の役割も果たすことが特徴となる。健康チェックや自動会員登録なども追加。客寄せ効果以外の利点を示していく。

     ユカイ工学は理系教育事業を手がけるRISUジャパン(東京都文京区)と提携した。
    子供が楽しみながらロボットの操作やセンサー機器の仕組みを学べる教育にボッコを活用する。RISUの教室のほか、
    公共施設での児童向けワークショップなども積極的に開催する。

     タカラトミーは低価格でも法人利用が可能な点を武器に商品案内などの分野を開拓する。
    研究開発では親近感や手軽さを損なわないよう、先端技術を活用できるか模索する。

     シャープも「ロボホン」のアプリ拡充に向けて外部の開発会社との連携を強化している。開発コミュニティーを組織して
    情報共有を積極化する。コミュニケーションロボットの最大市場は法人利用。今後も各社の機能競争が続く模様だ。



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/18(土) 09:09:50.90 ID:CAP_USER.net

    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1702/17/news122.html


    クラウドファンディングサイト「CAMPFIRE」は2月17日、東京海上日動火災保険と連携し、
    プロジェクトの支援者向けに「クラウドファンディング保険」の提供を始めた。資金を募ったプロジェクトの実行者が横領したり、
    倒産したりした場合、最大80%まで支援金を返金してもらえる。保険加入に特別な費用はかからない。

    資金調達に成功したプロジェクトの支援者が対象。募集終了から1年以内に返礼品が支援者に届かない場合、
    CAMPFIREがプロジェクトの実行者に連絡を取るなど実態を調査。横領や倒産などが認められると、東京海上日動が保
    険契約者であるCAMPFIREを通じ、支援者に保険金を支払う仕組みだ。

     実行者が返礼品を生産できなくなる事態を恐れたり、支援者が返礼品が届かない可能性を不安に思ったりするのを解消する狙い。
    「『不安』を克服するために、 プラットフォームとしてできることを考えた」(同社)としている。



    【「クラウドファンディング保険」登場、主催者が倒産した場合に最大80%補償】の続きを読む

    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/19(日) 18:33:02.04 ID:CAP_USER.net

    http://buzzap.jp/news/20170217-xiaomi-m1-sale/

    http://buzzap.net/images/2017/01/24/xiaomi-m1-camera/top.jpg

    格安スマホのみならず、格安ノートパソコンや格安炊飯器にまで参入するなど、あらゆる分野に手を広げているXiaomi。
    そんな同社が手がけたミラーレス一眼がレンズ付きにもかかわらず、国内製品の半額で販売されています。詳細は以下から。
    これがXiaomi初のミラーレス一眼「M1」。いたって普通のデザインで、本体重量も280グラムとコンパクト。

    ミラーレス一眼とレンズの互換性があります。
    タッチやスワイプで操作する、初心者でも使いやすいインターフェース。
    暗いところに強いソニーのセンサー「IMX269(約2000万画素)」を採用。4K動画も撮影できます。
    撮影した写真はBluetoothやWi-Fiを用いてスマホと共有可能。ただし技適マークを取得していない点に注意が必要です。
    標準構成では12-40m F3.5-5.6のレンズ、デュアルレンズ構成ではさらに42.5mm F1.8のレンズが付属します。
    なお、M1と同じ「IMX269」を備えていると言われるパナソニックのミラーレス一眼「DMC-GX8」はボディだけで
    8万7635円なのに対し、M1は12-40m F3.5-5.6のレンズが付いて4万4539円。
    デュアルレンズ構成でも5万7101円と非常にリーズナブルなため、何度も売り切れるほどの人気商品となっています。

    Xiaomi初となるミラーレス一眼のため、先行するパナソニックやオリンパスほどのクオリティは期待できないものの、
    タッチ操作でデジカメライクに使えるため、「一眼をちょっと試してみたい」という層には悪くなさそうです。



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