経営再建中の液晶パネルメーカーのジャパンディスプレイは、新たな収益につなげるため鏡やヘルメットなどに液晶パネルと通信機能を組み合わせた、消費者向けの試作品を発表しました。

ジャパンディスプレイは、国が主導するファンド「産業革新機構」の支援を受け、経営再建を目指していますが、深刻な業績不振が続いています。

スマートフォン向けの液晶パネルが収益の８割を占めていますが、ほかの分野での売り上げ拡大を目指そうと、１日、消費者向けの製品の試作品を発表しました。

このうち鏡と液晶パネルを組み合わせた製品は、鏡に天気などの情報が表示されるほか、内蔵するカメラが撮影した映像を数秒遅れて表示することで、自分の後ろ姿を確認できます。

また、液晶パネルを組み込んだヘルメットでは、利用者の目線の先に設置した透明のディスプレーに速度や位置情報などが表示されます。

試作品は、ほかの企業と組んで商品化を目指すとしていて、担当するジャパンディスプレイの伊藤嘉明常務は、「社内の技術を有効に使って黒字事業に育てたい」と話しています。
2018年8月1日 17時08分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180801/k10011559341000.html