スマートフォン（スマホ）のディスプレーが液晶から有機ＥＬに急速に切り替わっている。調査会社のＩＨＳマークイットは25日、2017年の有機ＥＬパネルの出荷金額が前年比53％増の216億ドル（約２兆４千億円）に急増すると発表した。今秋発売の米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ」の一部に採用され、中国スマホメーカーも追従するため、市場が急拡大する見通しだ。

ＩＨＳの予測では、スマホ向けディスプレーで今後５年間で有機ＥＬパネルの市場は約３倍に拡大し、逆に液晶パネルの市場は14％減少する見通しだ。ＩＨＳシニアディレクターの早瀬宏氏は「スマホ向けでは有機ＥＬの伸びしろは極めて大きい。需要に供給が追いついておらず、価格も当面下がらない」と分析する。

　現時点で有機ＥＬパネルを安定供給できるのは韓国サムスン電子１社のみ。サムスンは毎年数千億円規模で設備投資を実行し、有機ＥＬパネルの供給能力を拡充している。それでも供給不足が続いており、サムスンは先行者利益を享受する。

　10年から自社製スマホ向けに有機ＥＬパネルを量産してきたサムスンに対して、２番手の韓国ＬＧディスプレーはウエアラブル向けの超小型パネルのみ量産しており、スマホ向けは18年に開始する計画だ。３番手に付けるのは国を挙げて有機ＥＬパネルの量産に資金を投じる中国勢。和輝光電（エバーディスプレー）、天馬微電子グループなどが歩留まり（良品率）向上に研究開発を続けている。

　1990年代に液晶でディスプレー市場を席巻した日本勢の存在感は薄い。ＩＨＳシニアディレクターの謝勤益（デイビッド・シア）氏は「日本勢はまだ試作段階で、量産化には時間がかかる」とみる。資金繰りに窮するジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は自社での量産は難しく、シャープは基礎技術で後れをとる。

　アップルが号砲を鳴らし、スマホメーカーが雪崩を打って有機ＥＬに移行する今、液晶に傾倒してきた日系メーカーは劣勢に立たされ、技術トレンドを読み誤った代償は数年単位で支払うことになる。新型ディスプレーの担い手は日本不在のまま韓中の戦いに突入しようとしている。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ25HG8_V20C17A7000000/